今週のQuartz:スタートアップの駆け込み寺、コロナで変わった人間関係、台湾のデジタル監視

REUTERS/ANN WANG
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Image: REUTERS/ANN WANG
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Quartz読者の皆さん、こんにちは。新型コロナウイルスの感染者数は100万人を超え、日本でも感染者が急増。アメリカでは失業保険への申請が2週間連続で過去最高を更新するなど、収束の兆しが見えない状況が続いています。コロナと生きていかなればならい今、世界では何が必用とされているのか?

今週、夕方のニュースレターでお届けする「世界で次に起こること」の5つのストーリーの予告編をお知らせします。

※Quartz Japanでは毎週月〜金の夕方に、曜日ごとに「次に来るエリアと分野」を深堀りするストーリーをニュースレターとしてお送りしています。「Need to Know:Coronavirus」(コロナウイルスについて知っておくべきこと)と題したニュースレター(英語版)の内容も、随時、日本語で皆さんにお届けしています。また、朝お送りしている最新ニュースでは日英併記をスタート。英語学習にもご活用ください。(Quartz Japanの無料トライアルはこちら

  • 月:スタートアップ(Next Startups)
  • 火:アジア(Asian Explosion)
  • 水:アフリカ(Africa Rising)
  • 木:ミレニアルズ(Millennials Now)
  • 金:ポストコロナのビジネス展望(Post-Coronavirus)

①月:Next Startup

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Image: REUTERS/GARY CAMERON

毎週月曜夕方にお届けするNext Startupsでは、ベンチャーキャピタル「WiL」のパートナー、久保田雅也氏のナビゲートで、世界で「次」に来るスタートアップの動向をお届けしています。

スタートアップ社員の一攫千金を実現するストックオプション。しかし、アメリカでは通常、退職後90日以内にストックオプションを行使しないと失効し、税金だけで数億円、数十億円に上ることもザラ。6日にお届けするニュースレターでは、そんなスタートアップ社員を助ける「駆け込み寺」を紹介します。


②火:Asian Explosion

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火曜の夕方にお届けするのは「Asian Explosion」。発展めざましい中国、インドに加え、東南アジアや韓国でも胎動しているグローバルビジネスを動かす大きな力を伝えます。加えて、海外から見た日本の姿もお伝えします。

今週フォーカスするのは台湾。その新型コロナウイルス対策が世界から賞賛の声を受けている台湾での「デジタル監視」実装は、なぜ可能だったのでしょうか。政府関係者や民間の声から読み解きます。


③水:Africa Rising

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Image: REUTERS/RAMZI BOUDINA

水曜の夕方にお送りする「Africa Rising」では、次なる有望市場として、凄まじい勢いで伸びている「アフリカ」の今をお届けしています。

ウイルスは、デモ活動にどんな影響を与えるのでしょうか。「街頭抗議デモの年」ともいわれた2019年からたった1年で、ストリートプロテストのありようは変化せざるをえなくなりました。北アフリカでのケースからお伝えします。


④木:Millennials Now

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Image: REUTERS/Stefano Rellandini

毎週木曜夕方は「Millennials Now」。アメリカをはじめ、世界の次のビジネス動向に、絶大な影響を与えるミレニアル世代や、その下のZ世代の動向をお伝えしていきます。

4月9日にお届けするのは、「コロナで変わった人間関係」。外出自粛が続く今、人々の人間関係はどう変わったのでしょうか? 恋愛の仕方にも変化が生まれ、一方で孤独が加速するなか、出生率の低下も懸念も示されています。


⑤金:Post-Coronavirus

A farmer inspects the soil ahead of planting at a maize field in Wesselsbron, a small maize farming town in the Free State province of South Africa
Image: Reuters/Siphiwe Sibeko

従来型の資本主義経済への疑問は、新型コロナウイルスのパンデミックを受け、もはや喫緊に解決すべき課題へと変わりました。金曜日にお届けする「Post-Coronavirus」では、欧州をはじめ地球規模で起きている循環型社会をはじめとする動きから、“ポストコロナ”のビジネスのあり方を探り出します。

今週は、新型コロナウイルスのによる影響下における「フランスの農業」についてをピックアップ。失業を農業従事へ促し、農業ビジネスをこの状況だからこそ活性化させる。農業大国フランスならではの対策に迫ります。


内容はニュースの発生などにより、変更される可能性があります。

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